RECRUITMENT
ひとつの提案で企業の生産性が変わり、
ひとつの灯りで、街の時間が進みはじめる。
制約を読み解き、最適解を導き、
安全で無駄のない電気の流れを描いていく。
ミッションをひとつクリアするたびに、
人の役に立ち、街に活気が生まれる。
その積み重ねが、地域の未来を動かしていく。
灯りをともし、未来をつくる。
この物語の主人公は、あなたです。
私たちは、電気設備工事をはじめ、電気通信設備や消防設備の工事を通して、
住宅から公共施設、まちのインフラまで幅広く支えています。
電気が安全に流れ、設備が確かに稼働し続けること。
地域の未来を照らしていくために欠かせないのが、
現場で磨かれる技術と、経験の積み重ねが育てる自信です。
最前線で働く社員たちの声を通して、現場のリアルと、
そばで支えてくれる仲間の力強さを感じてみてください。
住宅や工場、学校、公共施設などで、電気を使えるようにする仕事です。
配線をつないだり、照明や設備を取り付けたりしながら、人々の暮らしや仕事に欠かせない電気の環境をつくります。さまざまな現場で経験を積みながら、技術を身につけていける職種です。
電気工事全体を見渡しながら、完成まで支えていく仕事です。
工事のスケジュールを立てたり、協力会社の方と打ち合わせをしたり、安全や品質を確認したりしながら、現場がスムーズに進むように調整します。工事を完成へ導く、大切な役割です。
お客様のご要望を聞き、電気工事の提案を行う仕事です。
現場の状況を確認しながら、どんな工事が必要かを考え、社内の担当者と相談しながら提案内容をまとめます。お客様と現場をつなぎ、工事が円滑に進むよう最初の段階を支える役割です。
現場をバックオフィスから補佐する
新しい職域
現場と社内をつなぎ、工事がスムーズに進むように支える仕事です。
書類作成やデータ整理、安全に関する書類の管理などを担当し、必要に応じて現場の状況も確認しながら、工事を進めやすい環境を整えます。工事に関わる情報を整理し、現場を支える役割です。
一人ひとりの成長を確かなものに。
現場を支える新しい職域として「建設ディレクター」を配置しています。建設ディレクターは、工程管理・書類作成・写真管理などを担当し、現場経験の有無や年齢、性別を問わず力を発揮しやすいポジションです。この役割が加わったことで、電設工事の関わり方が広がり、多様な人材が活躍できるようになりました。
加えて、建設ディレクターが現場をサポートすることで、ベテランの現場代理人は新しく加わったメンバーと向き合う時間をしっかり確保できるように。未経験の方も、異業種での経験を活かして加わる方も、次のステージを目指す方も大歓迎。「聞ける・頼れる・支えてもらえる」環境のもとで、安心して技術を身につけられる基盤を整えています。
竹内電設では、新人とベテランが常に二人体制で現場に立つ「バディ制度」を導入。大規模な現場では三人体制になることもあり、ひとりで現場を回すという業界に残る古い風土を会社として手放しつつあります。
入社間もない段階でも、ベテランがそばにいるから挑戦も失敗も前向きに積み重ねていけます。早くから大規模案件に関わり、最前線の中で力を磨ける環境が整っています。こうした体制の結果、入社5〜6年で2億円規模の現場を安心して任せられる社員も育ってきました。次を担うメンバーが確実に前線へとステップアップできるのは、会社全体で支える本気の育成文化があるからこそです。
若手でも安心して挑戦できるように、竹内電設では資格取得の全面サポートや受験費用の補助をはじめ、成長を後押しする仕組みを手厚く整えています。
さらに、机上だけで終わらない本物の設備を使った実践研修が充実しているのも大きな強み。社会人としての基礎から現場で必要な安全知識まで、段階的に身につけながら、確かな技術を積み重ねていくことができます。
社会人としての土台づくりから、安全に働くための知識までしっかりフォローします。
PC基本操作 / ビジネスマナー、ストレスマネジメント / 安全教育、ハラスメント講習 / 新規雇入れ教育 等
実際の設備を使いながら、現場で求められる技術を基礎から習得します。
配線器具の取り付け/ベンダーの使い方/CADの使い方/低圧電気取扱業務特別教育/測定器研修/
器具取付作業・分電盤作業実習/フルハーネス型安全帯使用作業特別教育/照明器具の取り付け/昇降柱訓練/現場見学/研修成果発表会 等
2026年3月現在
直近6年で6名の新卒社員を採用
新潟県
ニーフルゴールド認定取得
ニーフルゴールドとは
多様で柔軟な働き方や女性活躍に積極的に
取り組む企業を認定する制度の
最上位ランクです
キャリアステップが
細かく可視化されています。
高卒入社でも到達する
モデルケースがあります。
新しい職域
県内電気設備業者で
建設ディレクター制度をいち早く導入し、
働き方改革を進めています。